国内2日の東京市場は、前日1日の米ハイテク株安を受け半導体関連株が下落し、日経平均は4営業日ぶりに反落。終値は前日比-1,741円81銭（-2.47%）の6万8,733円15銭と大きく売られた。東京エレクトロン、アドバンテスト、キオクシアなど主力半導体株が軒並み安で指数を押し下げた。一方、TOPIXは前日比+0.09%の小幅続伸。自動車や金融など内需関連株には押し目買いが入り、相対的な底堅さを示した。
米国2日のニューヨーク市場（日本時間2日22時30分〜3日5時）は主要3指数がまちまちの結果に。米6月雇用統計で非農業部門雇用者数が+5.7万人と予想（+11.0万人）を大幅に下回ったことを受け、FRBの早期利上げ観測が後退。NYダウは+594.83ドル（+1.14%）の5万2,900.07ドルと史上最高値を更新した。一方、半導体株は2日連続で大幅安となり、VanEck半導体ETF（SMH）は-4.5%、テラダインは-13.6%、KLAは-11.5%と急落。ハイテク株の重しとなり、ナスダック総合は-0.8%の2万5,832.67、S&P500はほぼ横ばいの+0.99ポイントの7,483.24で取引を終えた。
為替ドル円はNYクローズ時点で前日比-1.66円の160円64銭まで下落し、6月19日以来2週間ぶりに160円台を回復した。上記の米雇用統計の下振れを受け、FRBの早期利上げ観測が後退しドル売りが加速。加えて、日本の通貨当局による円買い介入への警戒感も相場を下押しした。日中は161円64銭から160円64銭まで約1円の値幅で推移し、最終的に160円台での取引を終えた。ユーロ円はNYクローズで前日比-0.17円の184円98銭、ユーロドルは前日比-0.0031の1.1377で取引を終えた。