国内日経平均株価は4営業日ぶりに大幅反発し、前日比924円80銭高（+1.38%）の6万7743円85銭で取引を終えた。前日の米国市場で半導体株が買い戻されプラス転換したことを受け、東京市場でも東京エレクトロンやアドバンテストなどAI・半導体関連株中心に幅広い買い戻しが先行。一時上げ幅は1600円超に達した。TOPIXは3営業日ぶり反発で4020.37（+13.94、+0.35%）となり、内需株にも底堅さが見られた。
米国7月9日のNY市場は3指数そろって上昇。前日に続きイラン情勢を巡る緊張は燻り続けたものの、原油価格の上昇が一服したことに加え、半導体株への買いが再び強まったことが相場を押し上げた。NYダウは139ドル02セント高（+0.27%）の5万2487ドル41セントで取引を終了。S&P500は60.93ポイント高（+0.81%）の7543.64、ナスダック総合は半導体株（エヌビディア・ブロードコム等）の上昇を牽引役に336.24ポイント高（+1.30%）の2万6206.89と大きく反発した。地政学リスクがくすぶる中でも、半導体セクター主導でハイテク株に資金が戻る展開となった。
為替ドル円は162円26銭でNY市場を終え、前日比0.33円の円高。米6月中古住宅販売件数が予想外に減少し、トランプ大統領発言を受け完全な米イラン戦争再開懸念が後退したことで原油価格が下落、これに伴う長期金利低下を受けたドル売り・円買いが優勢となった。ユーロ円は185円56銭（+0.07円）、ユーロドルは1.1446（+0.0029）でそれぞれ小幅上昇。
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