💸 お金の失敗談まとめ

NISAで初めて投資を始め、資金200万円を一括で全世界株式インデックスに投資。

投資翌月に市場が25%下落。含み損50万円に耐えられず全売却し、約50万円の損失が確定した。

暴落は投資につきもの。下落しても売らずに済む金額・期間で投資することが大切。値動きが不安なら、新NISAのつみたて投資枠などで時期を分けて買う方法もある。

X（旧Twitter）のインフルエンサーがすすめるアルトコインに貯金の半分を投入。

数ヶ月後に大暴落。インフルエンサーは既に売り抜けていた（ポンプアンドダンプ）。

SNSの投資情報は利益相反リスクが高い。特定銘柄の推奨には必ず動機がある。発信者が先に買っている利益相反や、無登録業者・詐欺のおそれもある。金融庁・消費者庁の注意喚起を確認し、登録業者かどうかを調べること。

株式の利益に味をしめ、保証金300万円で信用取引（約3倍のレバレッジ）に手を出す。

個別株が決算ショックで30%下落し、約270万円の損失（保証金の約9割）に。追証を入れられず、全ポジションが強制決済された。

レバレッジは損失も倍増し、損失が保証金を上回ることもある。信用取引は上級者向けの手法。初心者は現物取引のみに絞り、資金管理を徹底すること。

20代に勧められた終身保険・医療保険・学資保険・収入保障保険に加入し続けていた。

社会保障・会社の福利厚生で賄える部分と重複。終身保険の返戻率も低かった。

保険は「自助では賄えないリスク」だけに絞る。まず公的保険（健康保険・遺族年金）を確認してから民間保険を検討すること。

銀行窓口で「利率が良い」と勧められた外貨建て終身保険に500万円を一括払い。

円高進行＋解約控除で元本割れ。手数料が高く、投資と保険の両方で中途半端な結果に。

外貨建て保険は為替リスク・高い手数料があり、保険としても投資としても非効率なケースが多い。保険と投資は分けて考えることが基本。

クレジットカードのリボ払いを「毎月の支払いが少なくて楽」と思い使い続けた。

年利15%のリボ払いで残高が雪だるま式に増加。残高100万円を月2.5万円ずつ返すと、完済まで約4年8か月かかり、利息は約40万円になる。

リボ払いは実質年率15%前後の高金利ローン。カードは必ず一括払い設定にする。消費者金融・カードローンも同様に危険。

4000万円の住宅ローンを「今は低金利だから」と変動金利で組んだ。

4000万円・35年・金利0.5%（月約10.4万円）で借りたが、5年後に金利が1.5%に上昇し、返済額が月約12.0万円（月約1.6万円増）になった。

変動金利は金利上昇リスクを自分で負う。毎月の返済は可処分所得の25%以内に抑え、金利1〜2%上昇しても返済できるかシミュレーションすること。多くの銀行の5年ルール・125%ルールで急な増額は抑えられるが、その分、未払い利息や最終回の残高が増えることがある。

YouTube広告・アフィリエイトで年間80万円の副業所得。確定申告が面倒で2年間放置していた。

税務調査で発覚。本税に加え、無申告加算税（原則15%、50万円を超える部分は20%、300万円を超える部分は30%）と延滞税が加算された。

給与所得者は、給与以外の所得（収入－経費）が年20万円を超えると所得税の確定申告が必要。20万円以下でも住民税の申告は必要。税務署の調査の通知前に自分から申告すれば、無申告加算税は5%に軽くなる。なお、自分の不用品を売る場合は原則非課税。不明な点は税理士や税務署へ。

ふるさと納税を6つの自治体に申し込み、ワンストップ特例申請を全部に提出した。

ワンストップ特例は5自治体まで。6自治体目から全てが無効になり確定申告も行わなかった。

ワンストップ特例は5自治体以内限定。6か所以上は確定申告が必須。また申請書の提出期限（翌年1月10日必着）も厳守すること。気づいた場合は、5年以内なら確定申告（還付申告）で控除を受けられる。

「なんとなく安心感がある」「手続きが面倒」という理由で大手キャリアを使い続けた。

月1万円→格安SIM月3,000円に変えるだけで年84,000円（15年で約126万円）節約可能だったが、15年間変えなかった。

固定費の見直しは一度やれば効果が長く続く節約策。通信費・保険・サブスクは定期的に棚卸しを。

モデルルームの雰囲気に感動し、収支計算なしで3500万円のマンションを購入。

駅から徒歩12分・管理費・修繕積立金・固定資産税を含めると月の実質コストは賃貸より高く、数年後に転勤も重なり売却せざるを得なかった。

不動産は「買う vs 賃貸」を総コストで比較すること。管理費・修繕積立・固定資産税も忘れずに。転勤リスクがある場合は特に慎重に。

30年間、毎年50万円（合計1,500万円）を預金口座にコツコツ積み立て続けた。

年率2%の物価上昇が続くと、積み立てた各年の50万円の購買力は年々下がり、30年間の合計で約24%（約360万円分）目減りした計算になる。30年後の1,500万円は、今の物価では約830万円分（約55%）の価値。

現金の長期保有はインフレリスクがある。老後資金の一部はインフレに強い資産（インデックス投信・REIT・物価連動国債等）で運用することを検討。